日米交渉において日本側の最終提案となった甲案と乙案について、前回は紹介しました。
今回は乙案をめぐる陸海軍の反応を追いかけながら、改めて開戦決議が裁可された11月5日の御前会議をたどります。
第1部 侵略か解放か？日本が追いかけた人種平等の夢
日米開戦までのカウントダウン
4-9. 開戦決議への道のり
その６．連絡会議後の陸海軍の反応
参謀総長と次長が乙案に同意を与えたとはいえ、陸軍がすんなりと乙案を受け入れたわけではありません。
陸軍では連絡会議が終了した直後から、南部仏印からの撤兵を掲げた乙案に対する不満が噴出しました。
なかでも、もっとも怒りを露わにしたのは田中作戦部長です。田中は杉山らとは異なり、乙案であればアメリカとの合意が成立する可能性が高いと見ていました。開戦への準備を着々と進めている田中にとって、今さら日米の間に和平が成立することは耐えがたいことでした。
今、和平が成れば、戦備を整える十分な時間をアメリカに与えることになります。陸海軍の試算によれば、あと2年も経てば日米の戦力差の開きはいかんともしがたく、もはや日本は軍事力でアメリカに対抗できなくなることが明白でした。この機会を逸すれば、日本がアメリカに勝つチャンスは永遠に失われる、戦うなら今しかない、それが田中の持論です。
田中は乙案の受け入れをどうしても我慢できず、この際は天皇に乙案が成立した場合の日本の国際的地位に関して上奏すべきと主張しました。今、戦うことなく臥薪嘗胆を選ぶのであれば、日本は三等国に落ちると陸軍では見ていました。
だからと言って上奏に及ぶとなると、事は重大です。いつもは温厚な杉山参謀総長も、これには顔を真っ赤にして叱りつけたとされています。
天皇への上奏を総長と次長に反対された田中は、海軍軍令部に意向を打診しましたが、軍令部からも諫められ、ついに断念しています。
それでも参謀本部内には田中を擁護する者も多く、乙案受け入れに動いた東条首相を批判する声が相次ぎました。「白紙還元の優諚」に続いて、またも東条変節をなじる動きが高まったのです。
さらに怒りの矛先は、乙案受け入れの説得に当たった武藤にも向けられました。田中は「乙案妥結し国防弾発力に支障なきや」と、武藤に対し厳しく詰問する文書を送りつけています。
武藤はそのような事態に至れば責任をとると突っぱねましたが、このときのことを後に次のように回想しています。
私は当時の空気では、外交交渉成功して一切の戦争準備を撤去するようになった場合の私の立場は、死あるのみと覚悟していた。
『比島から巣鴨へ―日本軍部の歩んだ道と一軍人の運命』武藤章著（中央公論新社）より引用
乙案がアメリカに受け入れられることで日米間に和平が成立し、戦争が回避されたとなれば、陸軍の怨嗟（えんさ）の声を一身に受けた武藤が「死あるのみ」と覚悟する事態に至ることは、容易に想像できます。
武藤が自分の命を賭けてでもアメリカとの戦争を避けようと尽力していたことは、たしかです。
一方、海軍では乙案云々よりも12月1日午前零時の期限が設けられ、いよいよ開戦の意思が連絡会議で確定したことの方が重視されました。しかし、表だって反対する声は聞かれません。2日には軍事参議官会議が開かれ、連絡会議での経緯が説明されましたが、大きな反対もなく、そのまま受け入れられています。
開戦に強く反対していた山本五十六連合艦隊司令長官が上京してきたのは、翌3日でした。その際の山本の言動については記録に残されていませんが、連絡会議にて日本の公式な方針が確定してしまった以上、山本としても納得するよりなかったと見られています。
山本は対米戦を始めれば東京が三回ほど丸焼けになると指摘し、開戦はなんとしても避けるべきと主張してきましたが、ついにその声は無視されました。
連絡会議の決議に基づき、日本は開戦に向けた準備を黙々と進めました。11月3日には杉山参謀総長と永野軍令部総長により、ハワイへの奇襲を含む作戦計画が開示され、12月8日に開戦となることが上奏されています。
12月1日午前零時までに日米交渉が成立すれば、あらゆる作戦が中止される手はずになっていました。成立しなければ、そのまま開戦となります。
日米開戦へ向けて、時計の針は静かに動き始めたのです。
その７．11月5日の御前会議
－ 2年後の見通しが不明なのに、なぜ開戦するのか －
11月2日に連絡会議にて決議された内容について、さらに慎重な手続きをとるために11月4日、御前において陸海軍軍事参議官による合同会議が行われました。
● 開戦まであと34日 ＝ 1941年11月4日
この会議は天皇の希望によって特別に開かれたものです。天皇としては軍人のなかから戦争を自重する論が出てくることを期待したのかもしれません。
この席上、東条首相は二年後の戦局が不明であるにもかかわらず開戦を決意するに至った理由について、次のように説明しています。
今、開戦することなく隠忍自重した際の2年後を予想すれば、石油は不足し、アメリカの国力戦力は整い、さらに航空戦力の差は開き、南方の要地は難攻不落の状態となってしまうことから、日本が南方に出ていこうとしても極めて難しくなってしまう。
このときアメリカが積極的に日本に攻めてきたならば、日本は屈服するより他にどうしようもなくなる。
また日中戦争の見地から考えても、対日経済封鎖はますます強化され、それに対して日本は何らの策も打てなくなる。そうなれば日中戦争で占拠した地域はもちろん、満州・台湾・朝鮮をも失うかもしれない。
それでは「昔日の小日本に還元せんとするものにして、光輝ある二千六百年の歴史を汚すもの」と言わざるを得ない。
だからこそ我らは2年後の見通しが不明であるからこそ、何もせずに自滅に終わるよりも、難局を打開して将来の光明を求めることを欲している。2年間で南方の要域を確保できるように全力を尽くして努力をすれば、将来の戦勝を見込めると確信する。
以上が『杉山メモ』から引用した要旨です。
この陸海軍軍事参議官による合同会議では、東条首相や杉山・永野両総長の報告に対して反対の声が上がることもなく、「陸海軍統帥部が最悪の事態に処する戦争準備を促進する措置は、適当と認む」とすんなり議決されています。
－ 屈服か抵抗か －
11月5日、御前会議が午前10時半から開かれました。会議では11月2日の連絡会議にて決まったことを再確認するに留まり、反対の声も上がらなければ、激しい論争なども為されていません。
● 開戦まであと33日 ＝ 1941年11月5日
天皇が望んでいたと思われる臥薪嘗胆論が廃された理由として、なにもせぬまま三年が過ぎれば日本が三等国となる懸念があると説明されました。
結局のところ、臥薪嘗胆を選んだ際のリスクが大きすぎることが問題でした。
アメリカが原則論を掲げて譲らないのであれば、日本が全面的に譲歩する以外に日米和平を築く術がないことは明らかです。そのことは、軍事力を背景にしたアメリカの圧力に日本が屈服することを意味しています。
では、アメリカが何を求めていたのかと言えば、ひと言で表せば「アメリカの主導する国際秩序に日本が復帰すること」です。既存の国際秩序に従うことは米英からすれば、間違いなく正義です。
しかし、その選択は日本の生存を脅かすも同然でした。満州事変以前の日本は、列強が定めた国際秩序に従ってきました。その結果として経済的に苦しめられ、生きるために満州に出ていかざるを得ませんでした。
また列強の支配する国際秩序のもとでは、同じアジアに生きる多くの民族が国を奪われ、植民地として搾取されていました。明治以来、人種差別に対する激しい怒りが日本のなかに渦巻いています。
日本の国益のためにも、アジアを列強からアジア人の手に取り戻すためにも、列強支配の国際秩序から抜け出し、新しい国際秩序を打ち立てることを日本は目指しました。それを形にしたのが「大東亜共栄圏」です。
満州を足がかりに日本は大東亜共栄圏という理想を掲げ、既存の国際秩序を離れて戦う道を選びました。
米英による既存の国際秩序と日本が目指した新たな国際秩序が、相容れることはありえません。どちらも譲らなければ、対立へと至ることは確実です。
その意味では、日本と米英の確執は宿命的に生じたものです。
そして今、既存の国際秩序に復帰するのか、それともなお抵抗を続けるのか、日本は二者択一を迫られたといえるでしょう。
－ 底知れぬ恐怖を生んだ人種差別 －
どちらを選択しても、大きなリスクが伴うことは避けられません。
ただし、臥薪嘗胆を期して今回は膝を屈し旧来の国際秩序に服す選択には、底知れぬ恐怖が伴っていました。抵抗できなくなった日本に対してアメリカがどれだけ過酷な要求をしてくるのか、まったく予想がつかないからです。
得体の知れない恐怖を生んだ元凶は、人種差別です。日露戦争後に吹き荒れた黄禍論、日本人移民に対する謂われなき差別、人種差別撤廃条項を廃案に追い込んだことなど、日本人の多くはアメリカ人の抱える反日感情の背景に、根深い人種差別を感じていました。
今日から振り返ったのでは、この当時の世界を覆っていた人種差別の空気感を正確につかむことは難しいでしょう。
明治以来の日本の歩みのなかで、日本人は事あるごとに人種差別を感じてきました。
周囲を見渡せば、フィリピンもマレーもインドネシアも、ベトナムもインドもビルマもすべて列強の植民地になり果て、アジアの民族は奴隷のような境遇に喘いでいます。
剥き出しの人種差別がまかり通っている世界のなかで、アメリカの善意を期待する方がどうかしています。
旧来の国際秩序に服せば満州の放棄は免れず、台湾・朝鮮についても日本から切り離される可能性が十分にありました。そうなると明治以来、努力を重ねた末にようやくつかんだ大国としての地位を失い、小日本に戻ることになります。それは三等国への転落を意味しています。
今日までに築いたすべてを失い、三等国として人種差別にさらされる絶望的な未来に比べ、勝つ見込みはほとんどないとわかっていながらも、抵抗する道を選んだ方が、まだしも望みを持てます。
だからこそ日本は抵抗を続ける道を選び、開戦を決意したのです。
なお、開戦によって人種戦争になることを危惧する議論も残されています。即ち、人種をテーマに戦争を起こすと、同じ白人同士のアメリカとドイツが和解し、「日本だけ取り残される」危険はないか、との問題です。
今日から振り返ると一見して的外れとも思える論ですが、当時の日本人にとっては当然の心配事であったようです。
原枢密院議長は米英が人種差別によって「『ヒトラー』よりも日本憎しということとなり、名実ともに袋叩きにならぬよう」にと、懸念を表しています。
対米英蘭戦争において日本は当初、今次の戦争が国際的に人種戦争と見なされることを恐れ、そうは見なされないように配慮しています。その理由は、人種戦争と見なされることで白人国家が結束し、有色人種国家である日本が孤立無援の状態に陥ることを恐れたからです。
白人国家に対抗できるだけの有色人種国家は、当時は世界でただ一カ国、日本だけでした。人種差別への恐怖は、日本を常に苛んでいたのです。
開戦へと至った原動力もまた、人種差別がもたらす恐怖であったといえるでしょう。
－ 交渉妥結の可能性 －
甲案と乙案で交渉が成立する可能性について聞かれると、東郷外相が「一割以上の見込み立ち難し」と答えていることに対して、東条は「四割位の成立の可能性があるものと思う」と述べています。
東条にしても統帥部にしても、日米交渉に実際に当たっている外務省と比べると、交渉妥結の可能性が高いと見ていたことが、様々な記録から浮かび上がってきます。
御前会議において、残された期間からしても交渉成立が期待できる程度は低いと東郷外相は悲観的な見解を述べていますが、東条首相は若干ながら交渉成立の見込みはあると主張しています。
なぜなら甲案・乙案によって日本の決意がアメリカに伝わる、アメリカは経済的に追い詰められた日本が降伏するものと思っているだろうが、いよいよ日本が開戦を決意したとわかれば、アメリカがドイツと日本との二カ国を敵に回して同時に戦争に突入するとは考えにくいため、日本との外交交渉を妥結する、と東条は考えたのです。
日本が開戦を決意した今こそ、外交交渉がまとまる好機だと東条は捉えていました。東条にしても武藤にしても、日米交渉が妥結することで戦争が回避される望みを、まだ捨ててはいなかったのです。
－ 再び、天皇の戦争責任について －
こうして御前会議は滞りなく終わり、11月2日の連絡会議の決議がそのまま「帝国国策遂行要領」として天皇の裁可を受けました。
9月6日の御前会議決定を白紙に戻し、再検討したところ、結局は再び9月6日の御前会議の決定に戻ったことになります。
甲案と乙案の両案を携えて交渉妥結に努力するも、12月1日午前零時までに交渉妥結とならないときは米英蘭と戦争を始めることを、日本の国策として正式に決めたのです。
9月6日の御前会議とは異なり、11月5日の御前会議において天皇は慣例に戻って無言を貫きました。
明治憲法で定められた手順によって重要な事項が決定した際は、たとえ天皇の内心がその決定に反していたとしても、滞りなく裁可を与えるのが、これまでの慣例です。
天皇としては従来までの慣例に従い、黙々と裁可を与えるよりなかったといえるでしょう。
このときのことを天皇は『天皇独白録』にて、次のように語っています。なお、文中にある「ベトー」とは、天皇の拒否権のことです。
開戦の際東条内閣の決定を私が裁可したのは立憲政治下に於る立憲君主として己むを得ぬ事である。若し己が好む所は裁可し、好まざる所は裁可しないとすれば、之は専制君主と何等異る所はない。
（略）
今から回顧すると、最初の私の考は正しかった。陸海軍の兵力の極度に弱った終戦の時に於てすら無条件降伏に対し「クーデター」様のものが起った位だから、若し開戦の閣議決定に対し私が「ベトー」を行ったとしたらば、一体どうなったであらうか。日本が多年錬成を積んだ陸海軍の精鋭を持ち乍（なが）ら愈々（いよいよ）と云ふ時に蹶起（けっき）を許さぬとしたらば、時のたつにつれて、段々と石油は無くなって、艦隊は動けなくなる、人造石油を作って之に補給しよーとすれば、日本の産業を殆んど、全部その犠牲とせねばならぬ、それでは国は亡びる、かくなってから、無理注文をつけられては、それでは国が亡〔び〕る、かくなってからは、無理注文をつけられて無条件降伏となる。
開戦当時に於る日本の将来の見透しは、斯くの如き有様であったのだから、私が若し開戦の決定に対して「ベトー」したとしよう。国内は必ず大内乱となり、私の信頼する周囲の者は殺され、私の生命も保証出来ない、それは良いとしても結局狂暴な戦争が展開され、今次の戦争に数倍する悲惨事が行はれ、果ては終戦も出来兼ねる始末となり、日本は亡びる事になっ〔た〕であらうと思ふ。
『昭和天皇独白録』寺崎英成著（文藝春秋）より引用
開戦の決議を拒否した際、実際にクーデターが起こったかどうかは定かではないものの、主観的にそのように考えられる状況にあったことは事実といえるでしょう。
歴史を知っている私たちが開戦決議を間違っていると指摘することは簡単ですが、当時にあっては何が正解なのかはわかりません。
戦争回避の選択肢を選んだ先に悲惨な未来しか描けなかったのが、当時のありのままの空気感です。
開戦にしても戦争回避にしても、絶望感ばかりが押し寄せるなか、政局に携わる者によって正規の会議を経てたどり着いた結論を尊重し、承認を与えるのは、天皇としてもやむをえないことであったと言えるのではないでしょうか。
－ 「サイ」は投げられたのか －
御前会議の決議に基づき、11月5日には山本五十六連合艦隊司令長官に大海令が発令され、11月6日には寺内寿一南方軍総司令官に大陸令が発令されています。
wikipedia：寺内寿一 より引用
【 人物紹介 – 寺内寿一（てらうち ひさいち） 】1879（明治12）年 – 1946（昭和21）年
明治-昭和時代前期の軍人。最終階級は元帥陸軍大将。台湾軍司令官などを務め、二・二六事件後の広田内閣で陸相に就任。浜田国松議員との「腹切り問答」により政党と正面衝突、内閣総辞職の原因をつくった。その後、教育総監・北支那方面軍司令官などを歴任し、大戦中は南方軍総司令官となり、南方作戦全体を指揮した。評判はあまり芳しくなく、太平洋戦争末期の南方軍総司令官在任時、サイゴンの旧フランス総督官邸から前線に移動しなかったばかりか、愛人の赤坂芸者を軍属にして軍用機で日本からサイゴンに乗せて、現地で豪遊したとされる。1944年連合軍のレイテ上陸に対してレイテ戦回避を求める山下奉文の意見具申を大本営の命令に従い却下した。降伏直後、シンガポール抑留中に病死。68歳。
いよいよ日本は開戦へ向けて、本格的に動き出したのです。
11月5日の『機密戦争日誌』には、次のように記されています。
遂に外交、作戦二本建ながら帝国の対米英蘭戦争決意確定す。9月6日以来回想し波瀾重畳（はらんちょうじょう）の曲折を憶ひ真に感慨無量なるものあり。
而して問題は12月初頭に残れり。過去は過去として不満は之を流し去って将来に努力せん。希はくば外交不調に終り対米開戦の「サイ」投ぜられんことを。
『大本営陸軍部戦争指導班 機密戦争日誌』軍事史学会編集（錦正社）より引用
即時開戦を叫んできた陸軍参謀本部は、開戦の決意が公式に示されたことを素直に喜んでいます。さらに外交が不調に終わり、対米開戦となることを願っていることは明らかです。
参謀本部は臥薪嘗胆こそが亡国へと至る道であり、開戦こそが救国への道だと信じていました。
最終的には参謀本部の意図したように交渉妥結には至らず、12月8日の真珠湾攻撃を迎えることは、歴史が証明する通りです。
しかし、残された期間、日本は甲案と乙案を手に日米交渉を妥結するべく最大限の努力を行いました。
交渉妥結には至らなかったものの、戦争回避を目指したその試みに対しては、後世からも一定の評価を与えられています。
次回は、先に甲案をアメリカに手渡した後の日米交渉の経過について追いかけます。アメリカが日本本土への奇襲爆撃を計画していたことも紹介します。
